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仕事を辞めてから転職活動は不利?元面接官が教える判断基準と進め方

転職の判断基準
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この記事を書いた人

キャリア転職ナビ+編集部|元WEB系事業責任者・面接担当300名以上

掲載内容は、元採用責任者の知見をもとに独自に作成しています。提携企業による内容への影響はありません。

「今すぐ辞めたい。でも次が決まっていないまま辞めて、転職活動はうまくいくのだろうか」と迷っていませんか。

私はWEB系の事業責任者として300名以上の採用面接に携わり、退職後に応募してきた方も数多く面接してきました。この記事では、辞めてから動いていい人の条件と、面接官が退職後の応募者のどこを見ているか、辞めたあとのお金と進め方をまとめています。

在職中に動くのが基本 ただし辞めてから動いていい人もいる

転職活動は、できれば在職中に始めるのが基本です。収入が続いている間は、焦って内定先を決める必要がなく、複数の会社を比べながら選べるからです。

ただし、辞めてから転職活動をすること自体が、それだけで不利になるわけではありません。心身の不調やハラスメントなど、今の職場にいること自体がつらい場合は、先に辞めて立て直す方がよいこともあります。

大切なのは、自分がどちらに当てはまるかを見極めることと、辞めた場合に空白の期間をどう過ごし、どう説明するかを考えておくことです。

辞めてから動いていい人と在職中に動くべき人

自分の状況に近いものを確かめてください。

今の状況おすすめの動き方
心身の不調が続いている・ハラスメントを受けている先に辞めて(または休職して)、回復を優先する
残業や休日出勤が多く、転職活動の時間がまったく取れない辞めてから動くことも考えてよい
生活費の数か月分の貯金がない在職中に動く
今の会社での勤務期間が1年に満たない在職中に動く(失業保険を受け取れない可能性がある)
次にやりたい仕事の方向がまだ決まっていない在職中に情報を集めてから決める

面接官は退職後の応募者をどう見るか

期間より空白の間に何をしていたかを見る

私が面接官をしていたとき、空白の期間があっても、その長さ自体はそれほど気にしていませんでした。気になったのは、その間に何をしていたかです。

  • 資格の勉強などの自己投資をしていた場合は、その内容を聞いていました
  • 家族の事情などプライベートな理由の場合は、特別なことはせず、通常どおりの手順で選考を進めていました
  • 休息のための期間だった場合は、今は働ける状態に戻っているかを判断の基準にしていました

空白の期間は、長さより「何をしていたかを説明できるか」で見られます。

経緯と経験を結論から話せるか

仕事をしていない状態で応募してきた方の面接では、辞めた経緯、空白の期間、これまでの経験を中心に話を組み立てて聞いていました。そのやり取りの中で、筋道を立てて考えられているか、結論から話せているかを見ると、社会人としての基礎力がある程度わかります。

辞めたことを申し訳なさそうに話すより、「なぜ辞めたのか」「その間に何をしていたのか」「次に何をしたいのか」を、結論から順に話せる方が印象に残ります。

辞めてから転職するときのお金

失業保険は給付制限と受給の条件を確かめる

自己都合で退職した場合、失業保険(雇用保険の基本手当)には、受け取れるまでの給付制限期間があります。厚生労働省・ハローワークの案内によると、令和7年4月1日以降に退職した人の給付制限は原則1か月です。

また、自己都合で退職した人が失業保険を受け取るには、原則として退職前の2年間に雇用保険に入っていた期間が12か月以上必要です。今の会社に入って1年たっていない場合は、前の会社の期間と合わせて条件を満たすかを確かめてください。受け取れる金額や手続きは「失業保険の自己都合のもらい方」で解説しています。

健康保険・年金・住民税の支払いは続く

会社を辞めると、健康保険と年金は自分で切り替える必要があります。住民税は前の年の所得に対してかかるため、退職したあとも支払いが続きます。

収入がない期間も、これらの支払いは毎月発生します。退職前に、生活費と合わせて何か月暮らせるかを計算しておきましょう。切り替えの手続きと期限は「退職後の手続き一覧」でまとめています。

辞める前にやっておくこと

先に辞めると決めた場合も、退職する前に次のことは済ませておきましょう。

  • 生活費と、健康保険・年金・住民税の支払いを合わせて、何か月暮らせるかを計算する
  • 残っている有給休暇を確かめ、消化する日程を決める
  • 離職票や源泉徴収票など、退職後に必要な書類を受け取る段取りを確認する
  • これまでの仕事内容と実績を書き出しておく(在職中の方が思い出しやすい)
  • 次に応募したい仕事の方向を、ざっくりでも決めておく

退職の手続き全体の流れは「退職の流れと手続き」で確認できます。

先に辞めた人の転職活動の進め方

休む期間と活動を始める日を決める

疲れて辞めた場合は、まず休むことが必要です。ただし、いつまで休むかを決めずにいると、空白の期間が長くなり、説明もしにくくなります。休む期間と、転職活動を始める日を先に決めておきましょう。

経歴を書き出して応募先の方向を決める

これまでの仕事内容、身につけたこと、うまくいったことを書き出し、次に活かせる経験を整理します。そのうえで、同じ仕事を続けるのか、違う仕事に挑戦するのかを決めると、応募先を絞りやすくなります。

面接の日程を合わせやすい強みを活かす

退職後は、在職中の人よりも面接の日程を合わせやすく、入社日の相談にも柔軟に応じられます。応募から面接までを短い期間で進められるのは、辞めてから動く人の強みです。

空白の期間の伝え方

面接で空白の期間を聞かれたら、何をしていたかを事実で伝え、次にどうつなげるかで締めくくります。

資格の勉強などをしていた場合

「前職を退職後、〇〇の資格の勉強をしていました。今回応募した仕事でこの知識を活かしたいと考えています」と、学んだ内容と応募先とのつながりを伝えます。

家族の事情があった場合

「家族の事情で〇か月ほど仕事を離れていましたが、今は落ち着き、フルタイムで働ける状態です」と、事情が解消していることを伝えます。

休息のための期間だった場合

「前職で体調を崩したため、〇か月ほど休んでいました。今は回復して働ける状態で、同じことを繰り返さないよう、仕事を一人で抱え込まず早めに相談するようにしています」と、今の状態と変えたことを伝えます。

20代が辞めてから動くときの注意

20代は、経験よりこれからの伸びしろで見てもらいやすい時期です。ただし、今の会社での勤務期間が短い場合は、次の2点に気をつけてください。

  • 勤務期間が1年に満たないと、失業保険を受け取れない可能性がある
  • 短い期間で辞めた理由は、面接で必ずと言っていいほど聞かれる

短期間で辞めたときの伝え方は「短期離職の理由の書き方・伝え方」で、20代で転職するか迷っている場合の判断は「20代で転職すべきか迷ったときの判断基準」で解説しています。

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よくある質問

辞めてから転職活動をすると何か月くらいかかりますか

人によって大きく違います。だからこそ、退職前に何か月暮らせるかを計算し、その範囲で活動の計画を立てておくことが大切です。

空白の期間は何か月までなら大丈夫ですか

期間の長さだけで判断されることは多くありません。面接官が気にするのは、その間に何をしていたかと、今は働ける状態かどうかです。説明できる過ごし方をしておけば、必要以上に心配しなくて大丈夫です。

辞めたことを後悔しないためにはどうすればいいですか

辞める前に、生活費の見通しと、次に応募したい仕事の方向だけは決めておきましょう。この2つがあるだけで、辞めたあとに焦って内定先を決めることを防げます。

まとめ

  • 転職活動は在職中に始めるのが基本
  • 心身の不調やハラスメントがある場合は、先に辞めて立て直してよい
  • 面接官は、空白の期間の長さより、その間に何をしていたかを見ている
  • 辞める前に、生活費と健康保険・年金・住民税の支払いを合わせて計算しておく
  • 空白の期間は、事実と次へのつながりで説明する

この記事を書いた人

管理人S(キャリア転職ナビ+編集部)

元WEB系事業責任者/面接担当 300名以上

WEB系事業の責任者として、300名以上の採用面接を担当し、書類選考から採用判断まで一貫して関わってきました。自身も3回の転職を経験し、選ぶ側と選ばれる側の両方の目線から、後悔しない転職の判断と準備を発信しています。

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