新卒1年目で「辞めたい」と感じているものの、辞めることで将来に悪影響が出るのではと不安に感じていませんか。
辞めるべきかどうかは、「なぜ辞めたいか」ではなく「辞めた後どうなるか」で判断します。辞めた後の見通しが立てば、この不安は解消できます。
この記事では、新卒1年目が辞めた後どう評価されるか、そして同じ状況を繰り返さないための見極め方を確認できます。
新卒1年目で仕事を辞めるのは普通?
厚生労働省の調査によると、大卒者の新卒1年目での離職率は12%前後で推移しています。10人に1人以上が、入社1年目で会社を辞めているということです。(出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」)
この数字だけを見て「自分も辞めていい」と判断するのは早計です。辞めていいかどうかは、周囲の人数割合ではなく、辞めた後に自分がどうなるかで決まります。
辞めた後の見通しを立てるには、2つのことを確認する必要があります。1つは、新卒1年目で辞めた場合、転職市場でどう評価されるのか。もう1つは、今の不満の原因を辞めることで本当に解消できるのか、それとも次の職場でも同じ状況を繰り返すのか。この2つが見えれば、感覚ではなく見通しに基づいて判断できます。
新卒一年目で退職するメリット・デメリット
デメリット
新卒1年目で辞める場合、いくつかの現実的なデメリットがあります。
- 退職金が出ない、または対象外となる企業が多い
- ボーナスを受け取れる回数が1〜2回程度にとどまる
- 転職活動で語れる実績やスキルがまだ少なく、選考でアピールできる材料が限られる
- 「またすぐに辞めるのでは」と、定着性を面接で疑われやすい
中途採用では即戦力としての実績を問われる場面が多く、新卒1年目のキャリアでは、経験者と同じ土俵で比較されると不利になりやすいのが実情です。
メリット
一方で、新卒1年目という立場だからこそ得られるメリットもあります。
- 「第二新卒」の枠で採用されるため、実績よりも意欲やポテンシャルを評価されやすい
- 前職の色に染まりきっていない柔軟性が、企業にとって魅力になる
- 未経験の業界・職種への転換は、年齢が若いほど間口が広く挑戦しやすい
- 合わない環境に長くとどまるより、早い段階で軌道修正する方が、心身への負担が小さい
第二新卒を積極的に採用する企業は増えており、新卒1年目という経歴自体が、転職市場で一律に不利になるわけではありません。
実際に1年目で転職した人はどう感じているか
新卒1年目で転職した人へのアンケート調査では、「転職してよかった」「まあよかった」と回答した人が合わせて91.4%にのぼるという結果が出ています。デメリットで挙げたリスクを踏まえてもなお、多くの人が転職の決断を肯定的に振り返っているのが実態です。(出典:Biz Hits Career blog「新卒1年目の転職は厳しい?転職理由やタイミングを381人にアンケート調査」)
辞めた後、同じ状況を繰り返さないかを見通す
デメリット・メリットは、新卒1年目という立場に共通する一般的な影響です。ここから先は、自分の状況に当てはめて、辞めた後に同じ問題を繰り返さないかを確認します。
新卒1年目が辞めたいと感じる主な原因
新卒1年目が「辞めたい」と感じるきっかけは、主に次のようなものです。
- 職場の人間関係(上司・先輩との相性、ハラスメントなど)
- 労働時間・労働条件への不満(残業の多さ、休日出勤、みなし残業の悪用など)
- 仕事内容が自分に合わない、求人内容と実態にギャップがある
- 成長を実感できない、責任のある仕事を任せてもらえない
まずは、自分の「辞めたい」がこのうちどれに近いかを確認してください。
そのまま様子を見ていい残留条件
配属されて実務を始めてから日が浅い場合、次のようなケースは、今すぐ辞めるかどうかを判断するには材料が不足している状態です。
- 一時的な感情や、単発の出来事(一度の叱責など)が原因になっている
- 予定されている異動や配置転換によって、状況が変わる可能性がある
- 「仕事が向いていない」「成長を感じられない」と感じているが、実務経験がまだ数週間〜1ヶ月程度しかない
これらに当てはまる場合は、もう少し様子を見てから判断しても遅くありません。
原因が自分の行動によるものなら、変えずに辞めても転職先で繰り返す
原因が、自分の伝え方や仕事の進め方といった、具体的に変更可能な行動に紐づいている場合、今の職場でそれを変えずに辞めても、次の職場で同じ状況に直面する可能性があります。
例えば、「指示の意図を確認せずに進めて手戻りが多い」「相談するタイミングが遅く、問題が大きくなってから発覚する」といった行動が原因になっている場合、まずは行動を変えて、数週間〜1ヶ月程度、実際に状況が変わるかを検証してください。
- 対応を変えて改善した場合は、残留が結論になります。今の職場で状況が変わる見込みがあるということです。
- 対応を変えても改善しない場合は、それ自体が自分の行動だけでは解決できない、構造的な原因だったという結論になります。次のステップとして、辞める方向を検討してください。
原因が会社の構造によるものなら、辞めれば繰り返さない
一方、原因が自分の行動とは無関係な、会社側の制度や体質に起因している場合は、今の会社にとどまっても状況が変わる見込みはなく、辞めることで解消できます。
勤続年数に関係なく、待たずに動くべきケース
以下は、行動を変える検証すら不要な、明確なケースです。
- 残業代が支払われない、みなし残業を悪用されているなど、労働基準法に関わる問題がある
- 契約時に説明された条件と、実際の労働条件が大きく異なる
- パワーハラスメント・セクシャルハラスメントなど、理不尽な扱いを受けている
- 心身の不調がすでに出ている
これらに該当する場合、勤続年数や「まだ1年目だから」という考えは判断に関係ありません。
1年目でも会社側の原因と判断できるその他の要素
上記ほど緊急性は高くないものの、会社側に起因すると判断できる要素もあります。
- 求人・面接時の説明と、入社後の実態に相違がある
- 教育・フォロー体制が構造として存在せず、放置されている(同じ部署での離職が続いているなど)
評価・処遇に納得できない場合の注意点
「正当に評価されていない」と感じる場合は注意が必要です。配属されて日が浅い段階では、評価制度の全体像や、他部署・他社との比較材料を持っていないことが多く、それが制度自体の欠陥なのか、単に実績がまだ少ないだけなのかを、自分だけで正確に切り分けるのは難しいものです。この場合は自己判断で構造的な原因だと断定せず、人事や先輩、転職エージェントなど第三者に一度確認してみてください。
仕事を辞めるべきかの判断基準は、こちらで解説しています。

- 新卒1年目が辞めたいと感じる主な原因
- そのまま様子を見ていい残留条件
- 原因が自分の行動によるものなら、変えずに辞めても転職先で繰り返す
- 原因が会社の構造によるものなら、辞めれば繰り返さない
辞めた後の見通しが立ったら、辞め方を整える
原因の見極めがついたら、実際に辞めた後の具体的な動き方を整えます。
在職中に次を決めてから辞める
先に退職してから転職活動を始めると、貯金を切り崩しながらの無収入期間が発生し、「早く決めなければ」という焦りから、条件を妥協した転職先を選んでしまうことがあります。可能な限り、在職中に転職活動を始めてください。
転職市場が動きやすい時期を踏まえて活動する
転職市場には動きやすい時期があります。2〜3月は年度の切り替わりで、人事異動や新規事業に伴う採用が増える時期です。9〜10月は上半期から下半期への切り替わりで、退職者の補充を目的とした求人が増えます。転職活動を始めるタイミングとして、この時期を意識しておくと動きやすくなります。
退職理由を伝えるときの整理の仕方
面接では、「なぜ1年で辞めたのか」を必ず問われます。ネガティブな理由をそのまま伝えるのではなく、学びや今後の方向性につながる伝え方に整理する必要があります。退職理由の具体的な伝え方については、短期離職の理由の書き方を解説した記事で詳しく取り上げています。
辞めると決めた後の退職の流れは、こちらで解説しています。

編集部おすすめのサービス
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無料の診断(1分ほど)
まだ迷っているなら、1分の質問で整理する
新卒1年目の「辞めたい」が、慣れれば変わるものか、環境を変えるべきサインかは、不満の原因によって分かれます。元採用責任者の視点で作った診断に答えると、今動くべきか、まだ今の職場で試せることがあるかがわかります。
転職すべきか診断を受けるよくある質問
Q. 新卒1年目で退職しても、有給休暇は消化できますか?
有給休暇は、労働基準法により入社から6ヶ月経過し、一定の出勤率を満たしていれば10日間付与されます。退職の意思を伝えた後、残っている有給を消化してから退職日を迎えることが可能です。
Q. 新卒1年目で退職すると、退職金はもらえますか?
企業によって異なりますが、多くの場合、退職金制度は勤続年数に応じて設計されており、1年目での退職では対象外、または支給額がごく少額になるケースが一般的です。
Q. 転職回数が多いと、今後の転職で不利になりますか?
回数そのものより、退職理由に一貫性があるかどうかが見られます。原因を見極めた上で辞めていることを筋道立てて説明できれば、1回の早期退職だけを理由に大きく不利になることはありません。
まとめ
新卒1年目で辞めるべきかどうかは、「なぜ辞めたいか」ではなく「辞めた後どうなるか」で判断します。
- 新卒1年目という立場には、実績不足などのデメリットと、第二新卒枠というメリットの両方があることを前提として知っておく
- 今の不満の原因が、自分の行動によるものか、会社側の構造によるものかを見極める
- 自分の行動によるものなら、行動を変えて検証してから判断する
- 会社側の構造によるものなら、辞めることで状況を解消できる
- 判断がついたら、在職中に次を決め、動きやすい時期を踏まえて活動する
辞めた後の見通しを具体的に立てられれば、「辞めていいのか」という漠然とした不安は、確認可能な判断に変わります。



