在職中に転職活動を始めると、「会社にバレたらどうしよう」という不安がついて回ります。転職活動をしていることに会社が気づくケースの多くは、社用PCやメールの利用、有給の取り方、服装の変化といった、本人のちょっとした行動が原因となっているケースが多いです。裏を返せば、原因を知って対策を押さえておけば、転職活動がバレるリスクの大部分は避けられるということです。この記事では、転職活動がバレる原因とバレた場合の実際のリスク、今日から変えられる対策、そして万が一バレてしまったときの対応まで、順を追って解説します。
転職活動が会社にバレても、クビになることはない
在職中の転職活動が会社にバレたとしても、それを理由に解雇されることはありません。転職活動をすること自体は労働者に認められた権利であり、それを理由にした懲戒処分や解雇は、就業規則に規定があったとしても無効とされます。
懲戒処分の対象になり得るのは、あくまで「業務時間中に転職活動をした」「会社支給のPCやスマホを私的に使った」など、転職活動そのものではなく別の行為が就業規則に触れた場合に限られます。転職活動をしていた、という事実だけで処分の対象になることはありません。
ただし、処分はなくても、バレたことで居心地が悪くなったり、上司から引き止められたり、重要な仕事を外されたりすることはあり得ます。「クビにはならないが、無風でもいられない」というのが実際のところです。
転職活動が会社にバレる原因
バレるきっかけは特別なことではなく、日々のちょっとした行動の中にあります。ここでは代表的な原因を、影響の大きいものから順に整理します。
社用PC・社用メールでのやり取り
会社から支給されているPCやスマホ、メールアドレスは、労務管理や情報漏えい防止の目的で利用履歴を確認できる仕組みになっている場合があります。求人サイトの閲覧履歴や、転職エージェントとのメールのやり取りがこの経路で発覚するケースは少なくありません。社用の環境は「見られていないつもり」でも、実際には見られる前提で使う環境だと考えておく必要があります。
有給・早退の頻度と服装の変化
面接は平日の日中に組まれることが多く、月に一度以上のペースで有給や早退が続くと、周囲に「何かあるのでは」という印象を与えます。普段カジュアルな服装の職場で急にスーツ姿が増えたり、逆に普段スーツなのに私服で出社する日があったりするのも、同じように目につきやすい変化です。単発であれば違和感を持たれにくくても、頻度が上がるほど気づかれやすくなります。
SNSと社内での会話
転職活動に関する投稿は、直接的でなくても「最近忙しい」「新しいことに挑戦したい」といった曖昧な表現からでも推測されることがあります。共通の知人が多いSNSほど、間接的に伝わるリスクは上がります。また、信頼している同僚に話したことが、悪気なく別の人に伝わって広がるケースもあります。話す相手を選べない噂話の性質上、社内で転職活動について話すこと自体を避けるのが確実です。
転職サイトのスカウト機能・プロフィール公開設定
スカウト機能のある転職サイトでは、企業側が登録者の情報を閲覧できる仕組みになっているため、設定を変更していないと現在の勤務先にプロフィールが見つかる可能性があります。氏名や連絡先までは表示されなくても、職歴やスキルの情報だけで身元が特定されることは十分あり得ます。
- 社用PC・社用メールでのやり取り
- 有給・早退の頻度と服装の変化
- SNSと社内での会話
- 転職サイトのスカウト機能・プロフィール公開設定
バレないために、今すぐ変えられること
原因を踏まえると、対策の多くは「環境を分ける」ことに集約されます。
私物デバイスに切り替える
転職サイトへの登録、エージェントとのやり取り、求人検索は、すべて私物のスマホやPCで行います。通話料が気になる場合は、転職活動をしている期間だけ私用スマホの通話プランを見直すのも一つの方法です。社用の環境を一切経由しない、というのが最も確実な対策です。
企業ブロック機能を設定する
多くの転職サイト・エージェントには、現在の勤務先や特定の企業に対してプロフィールを非公開にする機能があります。登録した直後に、この設定がオンになっているかを必ず確認してください。設定を後回しにしている間に見つかってしまう、というのはよくある失敗パターンです。
面接前の着替え・有給の取り方を工夫する
面接のための服装は、可能であれば出社前や退勤後に着替える形にし、社内で目立つ服装のまま過ごす時間を短くします。有給や早退は、部署内が忙しくない曜日を選ぶ、半休や時差出勤を活用するなど、周囲の業務に影響が出にくいタイミングを選ぶことで、詮索されるきっかけそのものを減らせます。
それでもバレてしまったときの対応
対策をしていても、完全に防ぎきれるとは限りません。バレてしまった場合の振る舞い方も押さえておきます。
隠さず、前向きな理由で伝える
バレた後にごまかそうとすると、かえって不信感につながります。転職活動をしていること自体は認めつつ、退職理由は職場への不満ではなく「挑戦したいことがある」「経験を広げたい」といった前向きな言葉で伝えるのが基本です。角を立てずに事実を認める姿勢が、その後の関係を保つうえで重要になります。
引き止めを受けたときの判断基準
バレた後は、昇進・昇給・異動といった条件を提示されて引き止められることがあります。ここで判断すべきは、その提示が実際に実行されるか、実行されたとして自分の不満が本当に解消されるかの2点です。その場の言葉だけで決めず、冷静に見極める必要があります。引き止めを受け入れて残ることになったとしても、一度バレた事実は消えないため、その後もしばらくは評価や信頼関係に影響が残る可能性があることは念頭に置いておいてください。
バレるのが怖いからといって、退職してから動くべきではない理由
バレるリスクを完全にゼロにしたいなら、退職してから転職活動を始めるという選択肢が頭をよぎるかもしれません。ただし、この選択には別の代償が伴います。
退職後の転職活動は、収入がない状態で活動する期間が発生します。「数ヶ月で決まるだろう」という見立てが外れた場合、貯金を切り崩しながら活動を続けることになり、時間的な余裕のなさが焦りにつながります。焦りは、応募先を妥協して選んでしまう、面接で無理に自分を良く見せようとする、といった形で転職活動そのものの質を下げます。
バレることへの不安は、あくまで「今の職場での気まずさ」という限定的なリスクです。一方、退職してから動くことで生まれる不安は、生活基盤そのものに関わる、より重いリスクです。バレるリスクを避けるために、より重いリスクを引き受けてしまっては本末転倒です。バレないための対策を講じたうえで、在職中のまま活動を続けることが、結果的にリスクの総量を小さくする選択になります。
先に退職してから転職活動をする場合の考え方は、こちらで解説しています。
編集部おすすめのサービス
当サイトの紹介のしかたについて：サービスの紹介は、各社の公式サイトで公開されている情報をもとにしています。当サイトで作った体験談や、事実を確かめられない口コミは掲載していません。
会社に知られずに進めたいときは、会社のパソコンやメールは使わず、私物のスマホやパソコンから転職サービスを使うことから始めましょう。
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よくある質問
Q. 住民税で転職活動がバレることはありますか？ 住民税は前年の所得をもとに決まる仕組みのため、転職活動を始めた段階でバレることはありません。バレる可能性が出てくるのは、実際に転職して収入が変わった後の話です。
Q. 源泉徴収票の提出で会社に転職がバレますか？ 前職の源泉徴収票が必要になるのは転職先に入社した後です。転職活動中の段階では関係しませんが、退職の意思を伝えるタイミングを考えるうえでは念頭に置いておくとよいでしょう。
Q. 転職エージェントから会社に連絡が行くことはありますか？ 本人の同意なく、エージェントから現在の勤務先に連絡が行くことは通常ありません。ただし、まれに応募先企業から在籍確認の連絡が入るケースがあるため、応募時にどのような確認が行われるかを事前に聞いておくと安心です。
在職中に転職活動を進める期間とスケジュールは、こちらで解説しています。
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転職すべきか診断を受けるまとめ
転職活動が会社にバレても、それを理由に解雇されることはありません。ただし、居心地の悪化や評価への影響といった無風では済まないリスクはあるため、社用PC・服装・SNS・スカウト機能といった原因を押さえ、私物デバイスへの切り替えや企業ブロック機能の設定といった対策を取っておくことが大切です。バレることへの不安から退職を先に選んでしまうと、より重いリスクを背負うことになります。対策を講じたうえで、在職中のまま活動を進めていきましょう。
